いろいろな自然の脅威が存在する中でも、一番恐いのは、ある意味で地震だという話をワールドメイトで聞いた覚えがある。
たしかにいきなりドーンとくるので、前もって逃げることもできないし、そのあとに来る津波の恐ろしさも、いやというほど思い知った。
以前は３０センチの津波が発生したと聞いて、海岸まで見物にいくような人までいたけどね。さすがに今はもうそんな人はいない。
地震、津波、火山爆発、台風、竜巻、洪水などの自然災害への知識と意識が十分でないと、やはりいざという時にその差が出てしまう。
それが、生死の境をわけてしまうこともあるから、本当に防災に対する知識と準備は大事だなと思う。
いつ何がおきても、最善の対応がとれるようにしておきたいと思う。
防災と関連するけど、先日このブログで、南海トラフの地震のことをとりあげた。
実は今日、政府の南海トラフの巨大モデル検討会が、正式にそのことを公表した。
内閣府の有識者検討会は29日、駿河湾から日向灘の「南海トラフ」を震源域とする最大級の地震が起きた場合、関東から九州・沖縄の30都府県で最大32万３千人が死亡、238万６千棟が全壊・焼失するとの想定を公表した。東日本大震災の被災を大幅に上回るが、内閣府は「対策を取れば減災は可能」と説明。津波からの避難の徹底や建物の耐震化を急ぐよう呼びかけている。政府は、最悪の事態への備えを強化するため、特別法の検討を急ぐ。
内閣府は３月に示した想定津波高と震度分布を詳しく再計算した結果も公表。津波が最大で高さ20メートルに達するのは８都県の23市町村。静岡県下田市は前回推計より７メートル高い最大33メートルに、中部電力浜岡原子力発電所（静岡県御前崎市）付近は高さ21メートルから19メートルに修正した。10県151市町村は最大震度７になるとした。
想定は、地震のタイプや発生時間、風の強さ、早めに避難する人の割合など条件の異なる96のケースについて推計。在宅率が高い冬の深夜に東海地方を中心に大津波が襲うケースで死者が最多になるとした。
都府県別の最大死者数は静岡県が10万９千人と最多。和歌山県で８万人、高知、三重、宮崎の各県で４万人超と予測した。津波による死者が約70％を占め、水門が被災して機能しないと死者の総数は２万３千人増える可能性があるとした。負傷者は最大62万３千人。
浸水域（水深１センチ以上）は最大で24都府県の1015平方キロと東日本大震災の1.8倍。このうち津波に巻き込まれるとほぼ全員が死亡するとされる水深１メートル以上は602平方キロで大阪府の面積の３分の１に相当する。
各市町村に到達する最大津波高を沿岸全体で平均した値も新たに発表。高知県黒潮町が最も高い19メートルだった。
建物の全壊が最多になるのは、暖房や調理に火を使うことが多い冬の午後６時に風が強く吹き、九州を中心に大津波が起きるケースとした。
（日本経済新聞2012.8.29)
この説明でいくと、あくまで三連動の超巨大地震が一番来てほしくない時間帯に発生したという最悪の条件の想定で、最大32万３千人が死亡することになるようだ。
それにしても、思いきった数字になったものだよね。今度は、想定外ではすまされないからだろうか。
そして、気になる発生する時期だけど、それは今の地震科学ではわからない。
だけど地震の周期からいって、ここ数年か、数十年のうちにはおきる可能性があるという想定だ。
首都圏を襲うと言われている関東直下型地震も、おきてしまうと大変に悲惨なことになるけどね。それでもこの南海トラフの大地震が、想像した以上に、半端な災害では済まないことがこれで明確になったと思う。
この先、しっかりした対策と、日頃の防災訓練が欠かせないよね。
ワールドメイトの支部でもやらないと。
内閣府の有識者検討会は29日、駿河湾から日向灘の「南海トラフ」を震源域とする最大級の地震が起きた場合、最大32万３千人が死亡し、238万６千棟が全壊・焼失するとの想定を公表した。東日本大震災の17〜18倍の規模だが、津波からの迅速な避難や建物耐震化で、最悪ケースの死者は６万１千人に減らせると内閣府は説明。「減災」対策を進めるよう呼びかけている。（日本経済新聞2012/8/29)
